~ゼロから始める!賢いお金の育て方~ KLDマネーコラム ②必見!あなたの資産寿命を延ばす3つの秘訣
2025年07月02日
②必見!あなたの資産寿命を延ばす3つの秘訣
KLDマネーコラム2回目です。人生100年時代を安心して過ごすための重要な考え方、「資産寿命」についてお話させていただきます。第1回目では、資産寿命の基本的な概念と、その重要性について解説しました。今回は、その大切な資産寿命をどのように延ばしていくのか、具体的な方法について掘り下げていきましょう。
資産寿命を延ばす方法は、大きく分けて3つあります。
- 支出の見直しと貯蓄
- 長く働くこと
- 資産形成
それぞれ詳しく見ていきましょう。
▍秘訣1:足元から見直す「支出の見直しと貯蓄」
まず1つ目は、「支出の見直しと貯蓄」です。 少しばかり、当たり前の話に聞こえるかもしれませんが、基本にして最も重要な要素とお考え下さい。
皆さんは、日頃からご自身の支出をきちんと把握されていますか? 何にどれだけのお金を使っているのか、収入とのバランスはどうなっているのか、定期的に見直す習慣を持つことが、資産寿命を延ばすための第一歩になります。
例えば、毎月何気なく支払っているサブスクリプションサービス。本当に全て活用できていますでしょうか? 最近では、動画配信サービスや音楽配信サービスなど、様々なサブスクリプションがあります。契約した当初は使っていたものの、最近は全く利用していない、というサービスもあるかもしれません。もし利用頻度の低いものがあれば、思い切って見直すことで無駄な支出を抑えることができるかもしれません。月々の小さな金額でも、長期間で見ると大きな金額になります。小さな積み重ねが、将来の大きな差を生むのです。
「支出の見直しと貯蓄」を効果的に進めるためには、家計簿をつけることをおすすめします。家計簿をつけることで、お金の流れがはっきりして、無駄な支出に気づきやすくなります。数字で「見える化」することで、節約への意識も高まり、貯蓄へのモチベーションも上がるでしょう。
「家計簿をつけるのは面倒だな…」と感じる方もいらっしゃるかもしれません。ですが、ご安心ください。最近では、スマートフォンで簡単に利用できる家計簿アプリがたくさん出ています。レシートを撮影するだけで自動的に記録してくれる機能や、銀行口座やクレジットカードと連携して自動で収支を記録してくれる機能など、便利な機能が満載です。支出の内容をAIが自動で判別・分類してくれる機能を持つものもあり、手間をかけずに家計管理を行うことができます。ぜひ、ノートの家計簿に抵抗のある方は、ご自身に合ったアプリを探して、活用してみてください。1ヶ月も続けると、ご自身のお金の使い方の傾向が見えてくるはずです。
▍秘訣2:セカンドキャリアも視野に「長く働くこと」
次に、資産寿命を延ばす2つ目の方法は、「長く働くこと」です。
日本では長い間、60歳で定年退職というのが一般的でした。しかし、現在の日本では、60歳を過ぎても健康で、意欲的に働ける方がとても多くいらっしゃいます。また、働くことは収入を得るだけでなく、社会とのつながりを保てたり、生きがいにつながったりするという側面もあります。
さらに、日本は少子高齢化がどんどん進んでいる社会です。労働力不足はこれからますます深刻になると予想されていて、60歳以上の方が活躍できる場は、今後さらに広がっていくでしょう。これまでの経験や知識を活かせる再就職支援サービスなども充実してきています。 また定年の年齢自体を60歳から引き上げる企業も出ています。
長く働くことは、収入を得られる期間が延びることを意味します。これは、資産寿命を延ばすことに確実にプラスの影響を与えます。では、長く働くためには何が必要でしょうか?言うまでもなく、健康です。健康な体と心があってこそ、長く働き続けることができます。
健康はすぐに手に入るものではありません。日頃からのバランスの取れた食生活、適度な運動、十分な睡眠など、毎日の生活習慣が大切であることは、改めて言うまでもありません。元気なうちから 健康維持のために適切な習慣を心掛け実践することは、将来「長く働く」という選択肢を取るための重要な自己投資と言えるでしょう。
▍秘訣3:お金に働いてもらう「資産形成」
資産寿命を延ばす方法の3つめが「資産形成」です。これは、ご自身が働くことで収入を得るだけでなく、「お金にも働いてもらう」という考え方です。
最近話題のNISA(少額投資非課税制度)やiDeCo(個人型確定拠出年金)は、まさにこの「お金に働いてもらう」ための制度と言えるでしょう。これらは投資によって得た利益に対して税制上の優遇措置が設けられています。政府も個人の自助努力による資産形成を重要と考え、積極的に後押ししています。
しかし、資産形成において何よりも重要なことは、正しい知識をもつことです。資産形成をする方法には様々なものがあります。「株式」「投資信託」「債券」など、多種多様な金融商品が存在します。どのような商品や投資方法が自分の性格や目的に合っているのかをしっかりと理解しないと、せっかく資産形成を始めてもうまくいかない可能性があります。
例えば、株式投資は高いリターンが期待できる反面、株価が大きく下落するリスクもあります。投資信託も、投資対象に応じたリスクがあります。ご自身の年齢、収入、家族構成、そして何よりもリスクに対する考え方をしっかりと把握した上で、適切な商品を選ぶことが大切です。
さらに、うまくいかないどころか、知識がないと悪質な投資詐欺の被害に合う可能性も高まります。 「必ず儲かる」「リスクは一切ない」「今だけ特別に」といった甘い言葉には十分注意が必要です。特に、最近ではSNSやインターネットを通じて、巧妙な手口で個人投資家を騙す事例が増えています。
資産形成についての正しい知識があれば、理論的にあり得ない話には、怪しいと感じることができ、だまされる可能性を減らすことができます。
難しそうだからといって後回しにする必要はありません。ずっと株式市場を見ている必要もなく、初心者でも安心して投資を始められる方法もあります。大切なことは自分に合った投資手法を理解して、無理のない範囲で、そして正しい知識を持って始めることです。
▍まとめ:3つの方法をバランスよく実践
今回は、資産寿命を延ばすための3つの方法、「支出の見直しと貯蓄」「長く働くこと」「資産形成」について解説しました。それぞれの方法をバランス良く実践していくことが、豊かな人生を送るための鍵となります。
本コラムでは、初心者の方でも投資に取り組めるよう、必要な知識や具体的な投資手法をさらに詳しく解説していきたいと思います。次回は投資を始める前に知っておかなくてはいけない、いま世の中を騒がせている物価上昇、つまり「インフレ」と資産形成の関係について解説します。
(2025年7月2日作成)
※「株式会社QUICK作成サイトへ移動します」
本資料(コラム)に関してご留意いただきたい事項
●本資料は、投資環境に関する参考情報の提供を目的としてきらぼしライフデザイン証券が作成したご参考資料です。
●本資料は市場全般の推奨や証券市場等の動向の上昇または下落を示唆するものではありません。当資料は信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。また、きらぼしライフデザイン証券の許諾なしに本資料の一部あるいは全部を転載することを禁止します。
●本資料の記載事項は当資料作成時またはそれ以前のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
●本資料中のいかなる内容も将来の運用成果または投資収益を示唆ないし保証するものではありません。投資に関する決定は、お客さまご自身でご判断されるようお願いいたします。
●日経平均株価および日経平均ボラティリティー・インデックスは日本経済新聞社の著作物です。
●TOPIX指数値及び東証リート指数に係る標章又は商標は、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社の知的財産です。
●NYダウおよびSP500指数に関する著作権や商標などのすべての権利は、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社に帰属します。
お取引にあたっての手数料等およびリスクについて
手数料等およびリスクについて
●株式等の売買等にあたっては、国内委託取引を行なう場合、約定代金に対して最大1.2100%(但し、最低2,750 円)の委託手数料(税込)が必要となります。また、外国株式等の外国取引にあたっては約定代金に対して最大1.430%の国内取次手数料(税込)に加え、現地情勢等に応じて決定される現地手数料および税金等が必要となります。
●株式等の売買等にあたっては、価格等の変動(裏付け資産の価格や収益力の変動を含みます)による損失が生じるおそれがあります。また、外国株式等の売買等にあたっては価格変動のほかに為替相場の変動等による損失が生じるおそれがあります。
●債券を募集・売出し等により、又は当社との相対取引により売買する場合は、その対価(購入対価・売却対価)のみを受払いいただきます。円貨建て債券は、金利水準の変動等により価格が上下し、損失が生じるおそれがあります。外貨建て債券は、金利水準の変動に加え、為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、債券の発行者または元利金の支払いを保証する者の財務状況等の変化、およびそれらに関する外部評価の変化等により、損失が生じるおそれがあります。
●投資信託のご購入、換金にあたっては各種手数料[購入時手数料(申込金額の最大3.30%(税込))+信託報酬(純資産総額に対して最大年率2.42%(税込))+信託財産留保額(換金時の基準価額の最大0.50%)]等がかかります。また、これらの手数料等とは別に監査報酬、有価証券売買手数料などのその他費用等(運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額を示すことができません。)を毎年、信託財産を通じてご負担いただきます。お客さまにご負担いただく手数料等はこれらを合算した金額となります。
●投資信託の基準価額は、組入有価証券(国内外の株式・債券・不動産投資信託等)などの値動きに連動し運用実績により基準価額が変動するため、お受取り金額が投資元本を割り込むリスクがあります。主なリスクとしては、価格変動リスク・為替変動リスク・信用リスク・その他のリスクなどがあります。
ご投資にあたっての留意点
●商品毎に手数料等およびリスクは異なりますので、上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、目論見書、等をよくお読みください。