オンラインサービスのセキュリティーについて


POINT

01

「SSL/TLS」による暗号化通信を採用

SSL/TLSにて通信を暗号化することでお客さま情報の漏えい・データ改ざんを防ぐことができます。

POINT

02

「EV SSL証明書」を採用

フィッシング詐欺対策としてEV SSL証明書を導入し、対応ブラウザを利用しているお客さまがEV SSL証明書で保護されている対象のインターネットサービスにアクセスすると、アドレスバーが緑色に変わり、ログインする際に間違いなくオンラインサービスの正当なウェブサイトであることが確認できます。

  • ご利用のブラウザによっては、緑色にならず、鍵マークが表示されたり、ご確認いただけない場合があります。

POINT

03

ソフトウェアキーボードの導入

ソフトウェアキーボードとは、画面上にキーボードを表示してマウスで画面上のキーをクリックすることで、パスワード等を入力するソフトです。キーボードからの入力情報を盗むタイプのスパイウェア等に効果がありますので、ご利用をお勧めします。

  • ソフトウェアキーボードは、ログインや取引パスワード等の入力に実装しています。

POINT

04

取引パスワード認証

ログイン時に使用するログインパスワードに加え、取引パスワード認証を追加することにより、第三者による不正ログインが発生した場合、不正利用やお客さま情報の流出を防ぐのに効果があります。(お取引時、およびお客さま情報を参照する際に、取引パスワード認証が必要となります。)

POINT

05

パスワードのロック

ログインパスワード・取引パスワード等を複数回誤って入力した場合、ロックがかかり、サービスのご利用が停止され、不正使用を防ぐことができます。

POINT

06

ワンタイムパスワードの導入

ワンタイムパスワードとは、既存のログインパスワードまたは取引パスワードとは別に利用する一時的なパスワードであり、30秒ごとに更新される一度限りの使い捨てパスワードです。ワンタイムパスワードサービスをご利用になることで二要素認証によりセキュリティリスクの低減が図れます。
お客さまがお持ちのスマートフォンやタブレットにワンタイムパスワード認証アプリをインストールすることにより、ご利用が可能となります。ご利用は任意ですが、セキュリティ強化の観点からお申込みをお勧めいたします。

詳しくは

POINT

07

普段と異なる環境からアクセスが行われた場合の追加認証

第三者による不正ログイン防止のため、普段と異なる環境(端末・ブラウザなど)からオンラインサービスへのアクセスが行われた場合、通常のログインパスワード認証に加え、「郵便番号」と「生年月日」による追加認証を行います。(ワンタイムパスワードをご利用いただいていないお客さま向けサービス)

  • 法人のお客さまは「生年月日」は表示されません。
  • 家計簿アプリなどのアグリゲーションサービスをご利用の場合、追加認証が発生した場合はログインできず、情報が取得できなくなる場合があります。
  • 端末情報はCookieを使用して判定を行います。そのため、通常ご利用いただいている端末からアクセスされる場合でも、Cookieを削除された時などは、普段と異なる環境と判断され、追加認証が必要となる場合があります。

POINT

08

メール通知サービスの導入

オンラインサービスをご契約のお客さまがメールアドレスを本登録いただいている場合に、以下のメールを配信いたします。第三者による不正ログイン・不正利用を早期に気づくことが出来るようになりますので、ご利用をお勧めいたします。

  • ログイン通知・リアルタイム口座振替入金通知は初期設定では、「通知しない」と設定されます。メール配信を希望される場合は、オンラインサービスにログインのうえ、メインメニュー「口座情報」⇒サブメニュー「お客様情報」⇒「Eメール通知サービス」より設定を「通知する」に変更していただく必要があります。
  • 出金通知・メールアドレス変更通知・メールアドレス削除通知・ワンタイムパスワード申込み通知は、セキュリティを確保する観点からメール配信を「通知しない」へ変更することはできません。

1.ログイン通知

ログインの都度、ログイン通知メールが配信されます。ログイン後のトップ画面に前回ログイン日時を表示していますので、オンラインサービスにログインの際は、併せてご確認ください。

  • あらかじめ登録した銀行・証券口座に自動的にログインして残高を取得し表示をするサービス(家計簿アプリなどのアグリゲーションサービス)をご利用の場合、そのサービスによる自動ログインも本メール送信の対象となりますので、ご注意ください。

2.出金通知

オンラインサービスからの出金受付時に、メールアドレス1に出金日時をメールで通知いたします。

  • 銀行に着金の際ではなく、出金を受付したタイミングでメールが通知されます。

3.メールアドレス変更通知

オンラインサービスからメールアドレス変更(仮登録)を行った際、変更前メールアドレス宛に変更を受付した旨を通知いたします。変更後のメールアドレスには、認証キー(本登録に使用)を記載したメールが送信されます。

4.メールアドレス削除通知

オンラインサービスからメールアドレス削除を行った際、削除前メールアドレス宛に削除を受付した旨を通知いたします。

5.ワンタイムパスワード申込み通知

オンラインサービスからワンタイムパスワードサービスの申込みが完了した際、メールアドレス1に受付が完了した旨を通知いたします。

6.リアルタイム口座振替入金通知

リアルタイム口座振替完了の都度、ログイン通知メールが配信されます。お電話による振替指示の場合も本メールの送信の対象となります。

  • リアルタイム口座振替のご利用にあたっては、事前に申込書またはオンラインサービスからリアルタイム口座振替の契約申込が必要になります。

POINT

09

メールアドレスのマスキング

Eメールアドレス登録照会画面メニュー内のメールアドレスの一部を*(アスタリスク)で表示いたします。第三者による不正ログインが発生した場合、お客さま情報(メールアドレス)の流出を防ぎます。

オンライン
サービスご利用
にあたっての
ご注意事項

  • オンラインサービスで投資信託をご購入いただく際には事前にお買付け代金を当社指定の銀行口座へ振込していただく必要があります。リアルタイム口座振替をご利用のお客さまにつきましては、銀行口座から証券総合口座へ振替入金いただくことも可能です。なお、UI銀行仲介ネット取扱店のお客さまのご入金方法はリアルタイム口座振替に限らせていただきます。
  • 交付目論見書、目論見書補完書面は購入の際にPDFファイルにて閲覧いただけます。当社は交付目論見書等のファイルをお客さまのパソコン等にて閲覧いただく方法により電子交付を行います。この電子交付を受けることにより、投資信託のお取引が可能となります。
  • 電子メール(Eメール)の受信制限をされている方は、「@kiraboshi-ld-sec.co.jp」からの受信ができるよう設定を行ってください。
  • 「基準価額アラートサービス」は、オンラインサービスをお申込みいただくことでご利用いただけます。
  • オンラインサービスではウイルス対策ソフトを必ずご利用のうえ、パソコン・タブレット・スマートフォンでご利用ください。携帯電話(フィーチャーフォン)でのご利用はできません。ご利用いただけるOS・ブラウザはご利用環境でご確認ください。
  • オンラインサービスで使用するパソコン等のOS・ブラウザ・各種ソフトウェアは常に最新の状態に更新のうえご利用ください。メーカーのサポート期限が経過したOS等は使用しないでください。
  • パスワードはお客さまご自身で確実に管理のうえ、他人に推測されやすいものは避け、複雑なパスワードを設定してください。
  • いかなる場合でも、当社社員がお客さまに、電子メール(Eメール)・電話・書面などでパスワードをおたずねすることはありません。
  • ワンタイムパスワードサービスのお申込みはお客さまの任意となっておりますが、セキュリティ強化の観点からお申込みをお勧めいたします。
  • 第三者による不正ログインおよび不正利用を早期に気づくことができるよう、メール通知サービスをご利用ください。
  • きらぼしライフデザイン証券株式会社と株式会社きらぼし銀行・株式会社UI銀行は別法人です。各社で投資信託購入時手数料やキャンペーン等にかかる取扱いが異なりますので、ご購入等の際はご留意ください。なお、各銀行の各種サービスの詳細につきましては、各銀行のホームページ等でご確認ください。
  • 当社はお客さまの投資について、知識、経験、目的および資産の状況等を踏まえ、お取引をお断りさせていただく場合や、本支店窓口でのご相談をご案内する場合がございます。
  • キャッシュバックは課税の対象となり、確定申告が必要となる場合があります。詳しくは税務署などへご確認ください。

金融商品
にかかる
手数料等および
リスクについて

  • きらぼしライフデザイン証券で取扱う商品は預金ではなく、預金保険制度の対象ではありません。また、きらぼしライフデザイン証券が元本を保証するものでもありません。
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  • 商品ごとに手数料およびリスクは異なりますので、当該商品等の契約締結前書面、目論見書等をよくご確認ください。
  • キャッシュバックは課税の対象となり、確定申告が必要となる場合があります。詳しくは税務署などへご確認ください。